オールカントリーは、すでに米国株を6割程含むため、eMAXIS Slim全世界株式(オールカントリー)を購入するだけで、日本やアメリカを含む全世界の株式市場に分散投資が行えます。
ただし、「米国株の比率を高めたい!」という方は、S&P500とオールカントリーを半々などの割合で、両方買うのもありでしょう。
- オールカントリーの半分以上は米国株で構成されている。
- 全世界への分散投資はオールカントリーだけで十分!
- 米国株の比率を高めたい人は、S&P500と両方買うのもあり!
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オールカントリーとS&P500両方買うのはあり場合と注意点
投資を行う際、多くの投資家が分散投資の重要性を理解しています。
その一環として、オールカントリー指数(世界中の株式市場をカバーする指数)とS&P500指数(アメリカの大企業500社の株式で構成される指数)の両方に投資をする戦略がありますが、ここには重要な注意点が伴います。
一見すると、広範な地域に投資しているように感じられますが、その真実は少し異なるものです。
この選択が有効なのは、特定の状況下においてのみであり、その前にはいくつかの落とし穴に留意する必要があります。
注意点①:オールカントリーとS&P500両方買っても分散性が高まるわけではない!
オールカントリー指数への投資は確かに世界中の株式市場にアクセスするための一つの方法ではありますが、その主要な構成企業は米国に集中しています。
したがって、この指数に投資すると不意に米国株の比率が高くなることがあります。
一方でS&P500は明確に米国企業のみを対象としており、その結果、両方に投資したとしても、実質的には米国株への投資比率が大幅に増えるだけで、真の意味での地域分散にはなりえません。
米国以外の国々や地域の株式市場もオールカントリー指数には含まれていますが、その重みは比較的小さいため、オールカントリー指数とS&P500に両方投資することで得られる分散の効果は限られたものとなっています。
投資家が地域分散を真に追求するなら、米国の株式に特化した指数ではなく、他地域の株式市場に焦点を当てた指数への投資も検討するべきでしょう。
注意点②:オールカントリーとS&P500は両方とも同じような値動き/相関係数が高いので下落のヘッジにならない
オールカントリー指数とS&P500指数はともに株式指数であり、市場の動きに敏感なため、世界経済や米国経済に大きな変動が生じた時には同様の値動きを示す傾向があります。
特に経済危機や市場の大幅な下落期には、この相関性がより明確になる傾向があります。
つまり、片方がもう片方の下落を補う、という期待はほとんど成り立たないのです。
投資先の選定においては株式のみならず、債券、不動産、コモディティなど他の資産クラスへの分散も同時に考慮することが重要となります。
これにより、株式市場の不均一な動きからポートフォリオを保護し、リスクを最小限に抑えることができます。
オールカントリーとS&P500の組み合わせは、トータルのリターンを高める可能性はあっても、市場の急落からポートフォリオを守るという点では限定的な効果しか期待できません。
オールカントリーとS&P500両方買うのがありな場合:ポートフォリオ中の米国株の比率を上げたい!
投資家が自分のポートフォリオにおける米国株式の占める割合を意図的に増やしたいケースでは、オールカントリー指数とS&P500指数に両方投資する戦略が有効です。
米国経済は世界経済全体の中でも非常に大きなシェアを持っており、多くのグローバル企業が米国市場に上場しています。
したがって、米国の株式市場は長期的に見ても成長の潜在力を秘めており、投資家にとって魅力的な選択肢であると言えます。
オールカントリーとS&P500両方買う場合の割合は?半々?
投資で多様性を求める際、オールカントリーとS&P500の両方への投資が検討されることがあります。
ただし、その割合については考慮が必要です。
両指数を半々で購入すると、結果的に特定の市場、特に米国市場への露出が非常に高くなる可能性があります。
この点を把握した上で、バランスよく分散投資を行うための適切な割合を考える必要があります。
オールカントリーの中に約60%の割合でS&P500が入っている
オールカントリーの指数は、世界中の株式市場を対象としており、その中でもS&P500が大きな割合を占めています。
S&P500は米国の代表的な500社の株価を基にした指数ですから、オールカントリーの中で約60%を占めているということは、オールカントリーを通しても大きく米国株に依存していることになります。
投資家が自身のポートフォリオ内でオールカントリーの比率をどれだけ持つべきかは、投資目標やリスク許容度によって左右されますが、オールカントリーの中の米国株比率が高いことを理解しておくことは重要です。
オールカントリーとS&P500を半々の割合で買うと米国株式の割合が高まる
オールカントリーとS&P500を同じ割合で保有すると、ポートフォリオの中で米国株式の割合がさらに増加します。
これは、オールカントリーにはすでに60%近くの米国株式が含まれているため、米国株式への露出を意図的に増やす結果となります。
その結果、地域や国に偏るリスクが高まるため、真にグローバルな分散投資を目指す際には、他の地域の株式や資産クラスへの投資比率を適切に調整する必要があります。
【結論】オールカントリーとS&P500を両方買うと米国株式の割合が高まり分散性が下がる
結論として、オールカントリー指数とS&P500を保有する際には、さればさ米国株式への依存度が上がり、分散投資の利点が弱まってしまうことが懸念されます。
特にS&P500への投資比率を高めることにより、既に米国株式に大きく依存しているオールカントリーの性質が強調され、全体のリスクは米国の市場動向に大きく影響されることになります。
これは、市場の急激な変動や地政学的リスクなどからポートフォリオを守る上で逆効果とも言えるでしょう。
したがって、国際的な分散投資の観点から、オールカントリーとS&P500を組み合わせる場合には、その比率設定に注意を払い、目的に合ったバランスを考慮することが不可欠です。
新NISAの積立でオールカントリーとS&P500両方買うのは?
新たなNISA制度のもと、積立投資を計画中の投資家にとって、オールカントリーインデックスファンドとS&P500インデックスファンドの選択は重要な判断点となります。
資産拡大を目指す投資方針において、どのようなインデックスファンドを選ぶかは、それぞれの投資目標やリスク許容度によって異なります。
新NISA/つみたてNISAの特徴
新NISAは、2024年から始まる新しい少額投資非課税制度で、現行のつみたてNISAとはいくつかの点で異なります。
例えば、年間の非課税投資枠は120万円と現行のつみたてNISAよりも拡大し、投資期間は最長で20年間となります。
また、新NISAは選択できる金融商品の範囲が広がり、個別株や海外ETFなどが含まれるようになりました。
一方、つみたてNISAは毎月コツコツと長期間にわたって投資を行う積立形式の非課税制度です。
年間の投資上限額は40万円と新NISAに比べて少額ですが、投資対象は広範囲にわたる設計となっており、投資家のリスク分散に貢献しています。
積立投資に適したインデックスファンドも、つみたてNISAの制度下で数多く提供されています。
新NISAの積立に最適なインデックスファンドを選ぶ方法
新NISAの積立に最適なインデックスファンドを選ぶ際には、いくつかのポイントを考慮する必要があります。
投資対象となる市場の範囲や、ファンドの運用実績、信託報酬などのコスト、分配金再投資の有無やファンドの流動性など、慎重に吟味することが大切です。
自身の投資スタンスに合った資産配分を構築するためにも、これらの要素を総合的に比較することが推奨されます。
加えて、市場との相関関係や、期待されるリターンに見合ったリスクを取れるかどうかも検討材料となります。
長期投資の視点で見れば、為替リスクを含む海外市場への投資も選択肢に入ります。
しかし、資産クラスや市場の多様性を考慮したうえで、有効な組み合わせで投資を行うことが、バランスの取れたポートフォリオを構築するカギとなります。
新NISAの積立はオールカントリーで一本で良い!S&P500と両方買う必要はない!
多くの専門家は、新NISAの積立ではオールカントリーインデックスファンドを選択することを推奨しています。
その理由はオールカントリーインデックスが、世界中のあらゆる市場に投資を行うことで、極めて広範なダイバーシフィケーションが可能となるからです。
S&P500インデックスファンドも米国の大手企業への投資として魅力はありますが、オールカントリーインデックスにはすでに米国市場が大きなウェイトを占めています。
結果として、オールカントリーインデックスに投資することで、自動的にS&P500の企業にも間接的に投資していることになり、さらに他の国々や地域にもバランスよく投資が拡散されます。
したがって、オールカントリーでの一本勝負は、両方を買うよりもシンプルで効率的な戦略と言えるでしょう。
また、投資管理を簡素化することで、余計な手間やコストを省くことができ、長期的に見ても投資家にとって有利な選択となります。
オールカントリーとS&P500両方買う/両インデックスの特徴・違い
オールカントリーとS&P500は、投資の世界ではポピュラーなインデックスファンドです。
しかし両者は対象とする市場や含む企業が大きく異なります。
これらの違いを理解することで、自身の投資戦略にどう適合するかを見極める上で重要となります。
オールカントリーとは?ベンチマークの特徴とメリット
オールカントリーは、通称「MSCIオールカントリー・ワールド・インデックス(ACWI)」とも呼ばれ全世界の先進国および新興国市場をカバーするインデックスです。
具体的には、およそ50カ国以上の先進国と新興国市場の株を含み、3000を超える企業が構成銘柄となっています。
このベンチマークの主な特徴は、グローバルな分散投資が可能である点です。投資家はひとつのファンドを通じて、多国籍にわたる株式市場に投資できるため、特定の国や地域に依存したリスクを抑えることができます。
メリットとしては、世界経済の成長に広範に連動する利益を得られることや、各国の経済状況や通貨の影響を受けにくいバランスの良さがあります。
さらに、新興国含む多様な経済への曝露(エクスポージャー)が魅力の一つです。
S&P500の特徴とメリット
S&P500インデックスはアメリカの株式市場における代表的な指標の一つであり、アメリカの主要500社の株価の動きを示すものです。
この指標は、世界最大の経済大国であるアメリカ経済のパフォーマンスを反映します。
主に大型株を中心としており、テクノロジー、ヘルスケア、金融など、アメリカの多様な産業を網羅しています。
特徴としては、長期にわたる堅調な成長が挙げられます。過去のデータを見ると、アメリカの株式市場は世界の中でも特に成長が著しいため、S&P500に連動する投資は安定したリターンが期待できるとされています。
そのメリットは、アメリカ経済と企業の成長に直接的に関与できる点と、テクノロジーなどのグローバルに競争力のある産業に投資が集中することによる高い収益性です。
また、世界中の投資家にとって認知度が高く、流動性が大変高いことも利点です。
オールカントリーとS&P500の違いを比較
オールカントリーとS&P500は、そのカバー範囲に大きな違いがあります。
オールカントリーは全世界の株式市場に投資することができる一方、S&P500はアメリカの株式市場に限定されます。
このため、オールカントリーによる投資は地理的なリスク分散が可能である反面、S&P500はアメリカ市場の成長に大きく依存することになります。
また、銘柄の種類においても異なります。
オールカントリーは新興国市場を含む幅広い企業群を含むのに対して、S&P500はアメリカの優良大型株が中心です。
これは投資のリスク許容度や目指すリターンによって重要な選択肢となります。
オールカントリーが提供する多様な国と業界へのエクスポージャーは、経済の循環や地政学的な変動による影響を受けにくくする効果がありますが、S&P500はアメリカ経済の動向が直接影響するため、アメリカの経済状況を良く把握する必要があります。
結局のところ、オールカントリーとS&P500は、インデックスファンド投資を考える上で異なる特性とメリットを持っており、投資家のポートフォリオに応じた利用が推奨されます。
オールカントリーとSP500を両方買う【まとめ】新NISAの積立はオルカン一本
オールカントリーとS&P500を両方買うことについて、注意点や割合について考えてみましょう。
まず、オールカントリーとS&P500はどちらも優れた投資信託ですが、投資先や特徴に違いがあります。
オールカントリーは全世界の株式市場をカバーしており、国内外の企業に幅広く投資しています。
一方、S&P500はアメリカの主要な500銘柄に投資する指数です。
そのため、オールカントリーはより分散化された投資先であり、グローバルな経済の成長に連動する可能性があります。
一方、S&P500はアメリカ経済の重要な指標であり、アメリカ市場の動向に敏感に反応する特徴があります。
両方を購入する場合、割合については個人の投資法やリスク許容度によって異なります。
一般的には、オールカントリーとS&P500を半々の割合で購入することが考えられます。
これによって、グローバルな株式市場全体とアメリカ市場の両方にバランスよく投資することができます。
ただし、自分の投資目標やリスク許容度に合わせて、割合を調整することも重要です。
また、新NISAを利用してオールカントリーとS&P500を両方購入することも可能です。
新NISAは2024年1月から始まる制度であり、最大で5年間の非課税期間があります。
この制度を活用することで、長期的な資産形成が期待できます。
投資先をオールカントリーとS&P500の両方に分散させることで、リスク分散や成長性の向上を図ることができます。
ただし、両方を購入する場合には、投資先や割合の選択に慎重さが必要です。
自分の投資目標やリスク許容度、市場の動向などを考慮して、バランスの取れたポートフォリオを構築することが重要です。
また、投資にはリスクが伴うことを忘れず、投資判断は自己責任で行う必要があります。