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S&P500とは?構成銘柄や指数の特徴、NYダウとの比較、インデックスファンドやETFを解説!

S&P500とは?構成銘柄や指数の特徴、NYダウとの比較、インデックスファンドやETFを解説!

S&P500は、アメリカ株式市場の動向を表す代表的な株価指数です。米国株式時価総額の8割をカバーしており、iFree S&P500インデックスSPDR S&P500ETF(1557)等、多くのインデックスファンドETFのベンチマークとして採用されています。

本ページでは、S&P500の特徴や構成銘柄・業種構成比、また米国の株価指数としてS&P500同様に有名なNYダウとの比較を行います。また、S&P500と同等の投資パフォーマンスを上げることが期待されるインデックスやETF、そのお得な購入先などを解説していきます。

S&P500とは?

S&P500とは、米国投資情報社「スタンダード・アンド・プアーズ社(S&P)」が算出している米国の代表的な株価指数で、ニューヨーク/アメリカン証券取引所、NASDAQに上場している代表的な500銘柄の株価を基に算出される、時価総額加重平均型の株価指数です。

米国の主要な大型・中型株を含み、米国株式市場時価総額の約80%をカバーしており、米国株式市場の動向を見る上で、ニュースなどでも取り上げられます。日本の株式市場に例えるとTOPIX的な立ち位置です。

組み入れ銘柄と構成比

S&P500の構成銘柄(全500銘柄)の組入上位銘柄の顔ぶれを見ていきます。アップルマイクロソフトFacebookなどの有名ハイテク企業が名を連ねています。バフェット氏の率いるバークシャー・ハサウェイもトップ10入りしています。

S&P500の構成銘柄:

銘柄 構成比 業種(セクター)
アップル 3.21% テクノロジー
マイクロソフト 2.51% テクノロジー
エクソン・モービル 1.94% エネルギー
アマゾン 1.63% 消費者サービス
ジョンソン&ジョンソン 1.61% ヘルスケア
バークシャー・ハサウェイ 1.60% 金融
JPモルガン・チェース 1.53% 金融
Facebook 1.45% 情報技術
ゼネラル・エレクトリック(GE) 1.40% 資本財
ウェルズファーゴ 1.36% 金融

業種(セクター)別構成比

次に、業種別の構成比率を確認します。情報技術やヘルスケアなど米国が世界を牽引する業種の割合が高くなっています。NYダウと比べると、金融や資本財セクターが若干低めとなっています。

S&P500の業種別構成比:

業種(セクター) S&P500 NYダウ
情報技術 21.7% 14.9%
金融 17.7% 20.7%
ヘルスケア 14.1% 12.8%
消費者サービス 12.1% 14.9%
資本財 10.2% 19.9%
消費財 9.4% 6.3%
エネルギー 6.5% 6.4%
公益事業 3.3% 0.0%
素材 2.8% 2.6%
電気通信 2.4% 1.6%

NYダウとの比較

米国株式市場の動向を表す指数には、S&P500の他にNYダウがあります。二つの株価指数の違いには「構成銘柄数」と「指数の算出方法」の2点があります。

S&P500指数とNYダウの比較:

項目 NYダウ S&P500
構成銘柄数 30銘柄 500銘柄
算出方法 株価平均型 時価総額加重平均型

分散性の観点から考えると、構成銘柄数が多いS&P500の方が優れていると言えるかもしれません。日本市場に例えると、NYダウが日経平均株価、S&P500がTOPIXのような立ち位置と言えます。

NYダウ(ダウ平均株価)の詳細は、以下をご参照ください。

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S&P500など米国株インデックスファンド

S&P500やNYダウなど米国株式市場の株価指数(インデックス)と同等の投資成果を上げることを目的とする投資信託(インデックスファンド)には、以下のようなものがあります。

米国株式市場への投資を目的とした低コストファンド一覧・比較

ファンド名 信託報酬(税抜) ベンチマーク
楽天・全米株式インデックス・
ファンド
0.17% CRSP USトータル・マーケット・インデックス
iFree S&P500インデックス 0.225% S&P500
iFree NYダウインデックス 0.225% NYダウ
たわらノーロードNYダウ 0.225% NYダウ
米国株式インデックス・ファンド 0.45% S&P500
SMTダウジョーンズ・インデックス・オープン 0.50% NYダウ
SMT米国株配当貴族インデックス・オープン 0.55% S&P500配当貴族指数
野村インデックスファンド・米国株式配当貴族 0.50% S&P500配当貴族指数
i-mizuho米国株式インデックス 0.57% S&P500
eMAXIS NYダウインデックス 0.60% NYダウ

S&P500をベンチマークとするファンドとしてはiFree S&P500インデックスの手数料が最も安くなっています。

ただし、分散性が優れ、より手数料の安い楽天・全米株式インデックス・ファンドの方がオススメです。ベンチマークである「CRSP USトータル・マーケット・インデックス」は、米国株式市場に上場する大・中・小型株式、約4,000銘柄から構成される株価指数です。時価総額加重平均型の株価指数で、米国の株式市場のほぼ100%をカバーしています。

米国株ファンドの比較などは、以下をご参照ください。

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お得な購入先は?SBI証券?楽天証券?

インデックスファンド等の投資信託は、SBI証券楽天証券カブドットコム証券岡三オンライン証券などから購入可能です。

購入手数料は無料なので、どこで本ファンドを購入しても差がつきません。しかし、各ネット証券で行われている「ポイント還元プログラム」の違いがあります。

ポイント還元プログラムとは、投資信託(ファンド)の保有額に応じてポイント還元されるサービスです。ポイントは、現金などに交換できるため、ポイント還元率の高いネット証券でファンドを購入することで、お得にファンドを保有することができます。

以下の表は、ネット証券のポイントプログラムの比較を行ったものです。結論から言うと、SBI証券の投信マイレージが還元率が良く利便性が高いと言えます。

証券会社 還元率 特徴
SBI証券 年率0.1%
(最大:年率0.24%)
楽天証券 残高10万円毎に月4ポイント
(最大:年率0.048%)
  • ポイント除外ファンドが少ない
  • 還元率は少ない
マネックス証券 月平均保有額の年率0.08%
(最大:年率0.08%)
  • 低コストのインデックスファンドはポイント除外
カブドットコム証券 月平均保有額100万円につき1ポイント
(最大:年率0.24%)

投資信託の保有でポイントが貯まるネット証券の比較

SBI証券であれば、最大0.24%(年率)のポイント還元が受けられます。ただし、本ファンドは、もともとの手数料(信託報酬)が極めて安いので、ポイントサービスが適用される証券会社がSBI証券と楽天証券のみとなっています。

SBI証券の還元率が0.05%、楽天証券の最大還元率が0.048%なので、SBI証券での購入保有がお得になります。(詳細:iFree NYダウインデックスはSBI証券での購入・保有がおトク!)ちなみに、SBI証券であれば個人型確定拠出年金(iDeCo)でも購入・保有することもできます。

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S&P500など米国株式市場への投資を目的としたETF

S&P500やNYダウなど米国株式市場の株価指数をベンチマークとするETFには、下表のようなものがあります。ETFということで、インデックスファンドよりも信託報酬(経費率)が割安になっています。

米国の株価指数をベンチマークとするETF一覧・比較

銘柄名(コード・ティッカー) 信託報酬
(経費率)
ベンチマーク 種類
iシェアーズS&P500ETF(IVV) 0.04% S&P500 米国ETF
バンガード・トータル・ストック・マーケットETF(VTI) 0.05% CRSP USトータル・マーケット・インデックス 米国ETF
バンガード・S&P500ETF(VOO) 0.05% S&P500 米国ETF
SPDR S&P500 ETF(1557) 0.095% S&P500 国内ETF
UBS ETF米国株(1393) 0.14% MSCI米国インデックス 国内ETF
Simple-X NYダウ・ジョーンズ・インデックス上場投信(1679) 0.15% NYダウ 国内ETF
上場インデックスファンド米国株式
(1547)
0.16% S&P500 国内ETF

iシェアーズS&P500ETF(IVV)と2種類のバンガードETFなど、米国ETFの信託報酬が、格段に安くなっています。

ただし、米国のETFではなく、国内のETFが良いという方は、SPDR S&P500 ETF(1557)が良いでしょう。国内株式同様に売買ができるうえ、カブドットコム証券であれば、売買手数料無料(フリーETF)で取引できます。

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また、米国株式市場を投資対象とするETFの比較は、以下の記事をご参照ください。

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米国ETFのお得な購入先

バンガードETFなどの米国ETFは、手数料の安いネット証券で取引を行うのが良いでしょう。ネット証券では、SBI証券・楽天証券・マネックス証券の3社で米国ETFの取引が行えます。3社で最も手数料が安いのがSBI証券です。

米国ETFを取引する場合、ETFの売買時に係る手数料「売買手数料」、また日本円を米ドルに両替するための「為替手数料」の2種類の手数料(コスト)がかかります。米国ETFは米ドルで売買しなくてはいけないので、売買手数料の他に為替手数料がかかります。

米国ETFの取引にかかる手数料
  • 売買手数料:米国ETFを売買する際にかかる手数料
  • 為替手数料:日本円を米ドルに両替する手数料

以下の表は、米国ETFの取り扱いを行っているネット証券の売買手数料・為替手数料を比較したものです。売買手数料は、SBI証券とマネックス証券が同水準の安さですが、為替手数料はSBI証券の方が安いことがわかります。そのため、取引にかかるトータルコスト(売買手数料+為替手数料)は、SBI証券が最も安くなります。

証券会社 売買手数料 為替手数料
(1ドル両替あたり)
SBI証券 約定額の0.45%
(最低5ドル、最大20ドル)
0.25円
住信SBIネット銀行で0.04円
マネックス証券 約定額の0.45%
(最低5ドル、最大20ドル)
0.25円
楽天証券 25ドル 0.25円

為替手数料が安くなる住信SBIネット銀行は、SBI証券の口座開設時に、カンタンに同時口座開設ができます。サービスも連携していて使いやすくなっています。また、SBI証券のNISA口座であれば、買付手数料が無料になる点も大きなメリットです。

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また、住信SBIネット銀行の同時口座開設の方法などは、以下の記事をご参照ください。

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NISAなら積立でも買付手数料無料

海外ETFは、手数料がインデックスファンドや国内ETFと比べて割高であるため、小額積立はもったいないと思うかもしれません。実際、私もそう考えていました。しかし、NISA口座を利用すれば手数料無料で買付・積立ができるようになりました。

SBI証券・楽天証券・マネックス証券のどのNISA口座でも海外ETFの買付手数料が無料になります。そのため、小額積立を行いたい方は、これらのネット証券を選ぶと良いでしょう。

私自身は、元々の手数料が安く済むSBI証券を利用しています。NISA枠(年間120万円の上限)をはみ出たとしても割安な手数料でバンガードなどの米国ETFが購入できます。

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SBI証券のNISA口座の特徴は、以下の記事をご参照ください。

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SBI証券は、海外ETFだけでなく、投資信託や米国株の品揃えが良く、コストも業界最安水準です。また、投信マイレージIPOチャレンジポイントPTSなど、様々な独自のメリットがあります。口座開設費・維持費は無料ですので、口座を持っていない方は、この機会に口座を開設してみると良いかもしれません。

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