【儲かる？】日興フロッギーの運用実績や気になる銘柄・ポートフォリオを公開！

今週(50週目：〜4/2)は、大きな混乱もなく「3月末の権利日」を通過したものの、米アルケゴスの問題で一時的に下落しました。

しかし、その後は落ち着きを取り戻し反発。
日経平均株価は、2万9854円と高水準の終値となりました。

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このような相場環境の中、高配当株中心の日興フロッギーはやや下落。
先週比「-2.8%」となりました。

銘柄別では、3月末の配当権利落ち日以降、NTTやソフトバンク、オリックスなどが大きく下落し、ポートフォリオ全体を押し下げました。

ただし、3月末に期限切れる「dポイント（期間限定）」で、NTTやソフトバンク、オリックスなどを買い増したので、今後の反発・上昇を期待したいとこです。

今週(42週目：〜2/5)は、米国株式市場の落ち着きや決算発表で「上方修正」を行う企業が多かった事などから、日本株式市場は大きく上昇。

日経平均株価は、2万8779円19銭と高水準の終値となりました。

5日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に反発し、前日比437円24銭（1.54%）高の2万8779円19銭で終えた。昨年来高値を付けた1月25日以来の高水準。米景気の回復期待が高まり、投資家が運用リスクを取る姿勢が強まった。相次ぐ決算発表で2021年3月期の業績見通しを上方修正した銘柄などへの買いが集まった。

引用元：日本経済新聞-日経平均、大幅反発　終値437円高の2万8779円

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このような相場環境の中、高配当株中心の日興フロッギーも大きく上昇し、先週比「+3.50%」と大きく上昇しました。

銘柄別では、先週に引き続き「JT」が好調。また、金曜引け後にNTTが「増配」を発表するなど、キャピタル・インカムゲインの両面で好調な週となりました。

今週(41週目：〜1/29)は、木曜日の米国市場のハイテク株の下落を起因に、週末にかけて日本株式市場も大きく下落。

日経平均株価は、大台の2万8000円を割れました。

29日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に続落し、前日比534円03銭（1・89%）安の2万7663円39銭で終えた。下落幅は2020年7月以来約半年ぶりとなった28日（437円）を上回った。終値で2万8000円割れとなるのは1月7日以来、3週間ぶり。

引用元：日本経済新聞-日経平均、大幅続落　終値は534円安の2万7663円

このような相場環境の中、NTTや三菱商事などが下落する中、JT（日本たばこ産業）やソフトバンクが上昇し、日興フロッギーの運用は先週比「+0.59%」と微増になりました。

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JTは、食料品セクターと連動して上昇しているような感じですね。

今週(40週目：〜1/22)は、次期米財務長官が大規模な経済対策に前向きな姿勢を示す方針が伝わったことや、米国の大統領就任などにより、マーケットは米国株を中心に大きく上昇しました。

このような相場環境の中、日経平均株価を30年ぶりの高水準となりました。一方、日興フロッギーの運用は先週比「-1.51%」と微減になりました。

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ここまで、大型バリュー株のシフトの流れを受け、PFの上昇を牽引したオリックスなどが、弱く推移しました。

今週(40週目：〜1/15)は、米国の追加経済政策への期待から日本株式市場は、大きく上昇しましたが、週末にかけて利益確定売りもありました。

このような相場環境の中、フロッギーの運用は先週比「-0.13%」と微減になりました。

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ここまで、PFの上昇を牽引したNTTなどの通信株、またオリックスなどがやや弱く推移しました。

今週(39週目：〜1/8)は、週明け「やや弱含み」ましたが、民主党の財政出動の期待感から米国株が大幅上昇。それに応じ、日本株市場も大きく上昇し、30年ぶりの2万8,000円台を回復しました。

保有株では、配当権利落ち日から「JT」が弱いですが、通信株の上昇や大型株へのシフトの動きもあり、NTTやオリックスが大きく上昇し、ポートフォリオ全体を押し上げました。

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フロッギーでの運用PFは、「+0.75%」の上昇となりました。

今週(36週目：〜12/18)は、ワクチンや米国の追加経済政策の期待へのポジティブ要因と感染症の拡大・利益確定売りなどのネガティブ要因の一進一退の攻防となり、小動きとなりました。

このような相場展開の中、割安（バリュー株）が多い、高配当ポートフォリオは比較的堅調に推移、PF上位のNTTも上昇した事もあり、好調なパフォーマンスとなりました。

NTTが続伸している。一時、前日比23円（0.9%）高の2683円50銭をつけた。18日付の日本経済新聞朝刊は「NTT傘下のNTTドコモは携帯電話料金のデータ大容量プランを値下げする方向で最終調整に入った」と伝えた。朝方は売りが先行したが、携帯料金の引き下げを巡る報道が以前から続いていたこともあって「想定されていた」（岩井コスモ証券の川崎朝映シニアアナリスト）といい売り一巡後は買われて…
(以下、有料部分について引用なし)

引用元：日本経済新聞-＜東証＞NTTが続伸　ドコモ値下げ報道も「想定内」の見方

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フロッギーでの運用PFは、「+1.22%」の上昇となりました。

日経平均株価が高値圏にあることや、高配当PF群の各銘柄も上昇していることから、今週は追加購入しませんでした。

34週目(〜12/4)は、週明けこそ、月末要因などで大きく下げたものの、根強いワクチン期待から、火曜日には大きく上昇。その後も小動きで高値近辺で安定な値動きとなりました。

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このような相場環境の中、フロッギーのPFも小動きで「-0.16%」の変動となりました。

銘柄別では、先週から三菱商社が弱く、下落貴重にあったため、月末の日経の下げと合わせて「追加購入」しました。

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他の銘柄は比較的安定しており、PF全体で良好なパフォーマンスとなっています。

2020年11月27日のポートフォリオ

33週目(〜11/27)は、ワクチン期待やアメリカの政治リスクの後退で、米国株が牽引する形で、日本株も上昇スタートとなりました。

週後半にかけて、日本での感染者拡大などで下げ幅を縮小しましたが、外国人投資家の日経先物買い戻しもけん引し、29年半ぶりの高値にも到達しました。

ワクチン期待などを背景に年初来、先物中心に日本株の売り持ち高を積み上げてきた海外投資家が買い戻して相場上昇をけん引した。国内機関投資家も追随して買いを入れたようだ。米ダウ工業株30種平均が24日、節目となる3万ドル台になったことで投資家のリスク許容度が大幅に改善した。

引用元：日本経済新聞-日経平均、終値131円高の2万6296円　午後に上げ幅縮小

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このような相場環境の中、フロッギーのPFも「+2.05%」と上昇しました。

セクター別では、不動産株や伝統的な株が見直される動きもあり、オリックスやコスモエネルギーなどが大幅上昇し、ポートフォリオの上げを牽引しました。

高配当株の運用とは思えない高パフォーマンスとなっています。

2020年11月20日のポートフォリオ

今週(32週目：〜11/20)は、有効性の高いワクチン報道の続報などが好感され、米国株・日本株ともに大きく上昇してスタートしました。

週後半には、アメリカやヨーロッパだけでなく、日本でも新規感染者数が増えている事から、下落に転じましたが、日興フロッギーで運用中の「高配当株」は、先週比で大きく上昇しました。

2020年11月13日のポートフォリオ

今週(31週目：〜11/13)は、アメリカ大統領選挙がひと段落し、さらに有効性の高いワクチン報道もあり、米国・欧州株式市場を中心に、日本株市場も大きく上昇しました。

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このような状況の中、高配当株にも買いが入り、フロッギーの高配当PFも大きく上昇しました。

ボラティリティの高い相場となっているため、今週も、先週に引き続き取引を行いませんでした。

ただし、フロッギーでの運用方針は、あくまで配当収入を増やす事なので、配当金と配当利回りが重要になります。

現在、保有銘柄の予想配当の推移は、以下のようになっており、ポートフォリオ全体での配当利回りは「6.05%」で、年間配当予想が「890円」なっています。

2020年11月6日のポートフォリオ

今週(30週目：〜11/6)は、先週までの再拡大を受けての下落とは打って変わって、米国株式市場を中心に、日本株市場も大きく上昇しました。

米国大統領選挙の前後では大きく上昇し、日経平均株価は1991年以来の高値をつけました。

6日の東京株式市場で日経平均株価は4日続伸し、前日比219円95銭（0.91%）高の2万4325円23銭で終えた。1991年11月13日以来、およそ29年ぶりの高値水準。朝方は最近の急ピッチの相場上昇の反動で売りが先行したが、間もなく切り返した。

引用元：日本経済新聞-日経平均終値、91年以来の高値 2万4325円

このような状況の中、高配当株にも買いが入り、フロッギーの高配当PFも大きく上昇しました。

ボラティリティの高い相場となっているため、今週も、先週に引き続き取引を行いませんでした。

29週目(〜10/30)は、アメリカやヨーロッパでの再拡大を受け、景気減速への懸念などから、米国株式市場を中心にリスクオフの相場展開となりました。

このような外部環境の中、日本株はアメリカ株ほどではないものの下落し、個人投資家の主戦場であるマザーズ指数も大きく下落しました。

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今週は、ボラティリティが高い相場となりましたが、フロッギーで運用する高配当株銘柄は「先週比：-1.6%」と、TOPIXやマザーズなど株価指数と比較して、やや少なめの変動幅でした。

28週目(〜10/23)は、米国の経済指標の回復の鈍化や追加経済政策の進展など、アメリカ大統領選挙を睨んで不安定な相場展開となりました。

このような外部環境の中、日本株は上昇となりましたが、週末に向けマザーズ指数が下落（金曜引けに向けては回復）するなど、来週に向けて不安の残る相場展開となりました。

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今週は、中小型株を中心にボラティリティの高い相場となりましたが、フロッギーで運用する高配当株銘柄は比較的安定に推移しま下が、先週比-0.7%と、やや下落しました。

今週も、先週に引き続き、NTTドコモの売却資金で、NTT(日本電信電話)・ソフトバンクを購入し、予想配当金を積み上げました。

27週目(〜10/16)は、トランプ氏の回復や米国の追加経済政策の進捗などの良いニュースが通過しこともあり、アメリカ大統領選挙に向けて、様子見（小動き）の相場となりました。

日本以外の外国株式と比較すると、日本株は比較的良好なものの、週末に向けてやや下落しました。

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今週は、業績好調株やハイテク株が堅調に推移したものの、高配当株やディフェンシブ株は軟調に推移し、フロッギーの高配当株運用も、先週比-1.1%となりました。

今週は、先週に引き続き、売却したNTTドコモの資金で、NTT(日本電信電話)・ソフトバンクを購入し、予想配当金を積み上げました。

今週(26週目：〜10/9)は、懸念されたトランプ氏も早期に回復し、週末に米国の追加経済政策の協議が再開するなど、相場に良いニュース・報道が多い週でした。

日本株も好調で、高配当株も先週比で上昇しました。

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成長株やハイテク株と比較すると弱い「高配当株」ですが、フロッギーのPFは先週比＋2%近い上昇となりました。

また、先週売却したNTTドコモの資金で、NTT(日本電信電話)・ソフトバンクを購入し、予想配当金を積み上げました。

今週(25週目：〜10/2)は、米国の追加経済政策が進展の兆しを見せていることから米国株式市場が上昇し、それに連動する形で日本株も上昇しました。

このような中、NTTがNTTドコモを完全子会社化することを目指しTOBを行うとのニュースから、NTTドコモが大きく上昇しました。

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NTTドコモは、この所の値下がりで大きく追加購入していたため、フロッギーの運用は、先週比+7.44%と、大きく上昇しました。

ただし、金曜引け前にトランプ大統領の陽性を大きく下落しているため、週明けから大統領選挙へ向けて注意が必要です。

また、今週は、NTTドコモのTOB発表後、下落貴重にあった「日本電信電話（NTT）」を追加購入しました。

2020年9月25日のポートフォリオ

24週目(〜9/25)は、欧州での再拡大や米国の景気不透明感などから米国株（特にハイテク株）が下落するなど、外部環境の悪い週でした。

このような中、日本株市場は比較的底堅く推移したものの、高配当株のNTTドコモやKDDIなどの通信株は相変わらず弱く、下落する週となりました。

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このような状況の中、フロッギーの運用は、先週比-0.66%とやや下落しました。

銘柄別に見ると、菅新政権が強く押し進めると考えられる「携帯電話料金の引き下げ」への懸念から、引き続きNTT・NTTドコモなど通信株が下落しました。

一時と比べると、通信株は底堅くなりつつある印象です。今週もNTTドコモをdポイントで追加購入しました。

2020年9月18日のポートフォリオ

23週目(〜9/18)は、米国株（特にハイテク株）の回復や菅新政権への期待から、日米の株式市場ともに好調なスタートを切りました。

しかし、週後半には、米国ハイテク株の急落で米国株式市場が下落に転じ、日本株市場も日経平均株価が高値圏からの円高などで頭を抑えられました。

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このような状況の中、フロッギーの運用は、先週比-2.0%の下落となしました。

銘柄別に見ると、菅新政権が強く押し進めると考えられる「携帯電話料金の引き下げ」への懸念から、NTTやNTTドコモなど通信株が大きく下落しました。

今週も、先週に引き続き下落した、NTTドコモを買い増しました。

NTTドコモは、フロッギーの組み入れ比率で2位となっています。

今週(22週目：〜9/11)は、先週末の米国株（特にハイテク株）の急落を受け、下落スタートなりましたが、週後半は、米国ハイテク株の調整も一服し、日本株は底堅く推移しました。

このような状況の中、携帯電話の値下げに関する報道・ドコモ口座の不正引き出しで、NTTドコモが大きく下落し、フロッギーの高配当PFも、やや下落しました。

NTTドコモが3日続落している。一時、前日比20円50銭安（0.7%）安の2825円まで下落した。10日夕、電子決済サービス「ドコモ口座」に関して不正な預金引き出しが相次ぎ確認された問題で記者会見し「口座開設時の本人確認が不十分だった」と謝罪した。情報管理体制の不備などが改めて意識され、売り材料となった。

引用元：日本経済新聞-＜東証＞NTTドコモが3日続落　「口座」不正引き出し問題で謝罪会見

今週も、先週に引き続き下落した、NTTドコモを買い増しました。

NTTドコモは、フロッギーの組み入れ比率で2位になりました。

ただし、フロッギーでの運用方針は、あくまで配当収入を増やす事なので、配当金と配当利回りが重要になります。

現在、保有銘柄の予想配当の推移は、以下のようになっており、ポートフォリオ全体での配当利回りは「6.36%」となっています。

2020年9月4日のポートフォリオ

21週目(〜2020/9/4)は、バフェット氏の商社株購入のニュース・菅氏の総裁選出馬のニュースなどから日本株市場は大きく上昇しました。

31日の東京株式市場で日経平均株価は4営業日ぶりに反発し、前週末比257円11銭（1.12%）高の2万3139円76銭で終えた。

自民党総裁選に菅義偉官房長官が出馬を検討と伝わり、現政権からの政策の継続性に期待する買いが集まった。

米著名投資家ウォーレン・バフェット氏率いる米投資会社バークシャー・ハザウェイが日本の5大商社の株式をそれぞれ5%超取得したと明らかにし、日本株へのリスク許容度が高まった。上げ幅は一時459円に達した。

引用元：日本経済新聞-日経平均反発 終値257円高　「菅氏出馬」に期待感

このような相場環境の中、商社株の大幅上昇で、保有中の「三菱商事」が大きく上昇。

一方、菅氏が度々言及する「携帯電話料金の値下げ」に関する懸念から、キャリア・通信株（NTT、NTTドコモ、ソフトバンク）が下落しました。

今週は、大幅下落した「NTT」「NTTドコモ」の購入を行いました。

ソフトバンクも買い増ししようと思いましたが、POの関係か？取引が規制されていたので追加購入できませんでした。

オリックスは、総合リース業として国内首位の企業です。

我々に馴染みのあるレンタカーを始め、法人金融サービス、メンテナンスリースなどを手掛けています。

昨今は、M&Aや事業の多角化を推進し、海外展開にも力を入れています。

株式市場の下落、大幅な株価調整で「配当利回りが6.50%」まで上昇しています。

一方、オリックスの事業ポートフォリオは分散されているため、懸念される「ホテル・レジャー事業」「航空機リース業」「空港運営事業」セクターも全体で見れば影響は軽微との事。

だたし、来期予想の方が重要で、懸念されるセクターで大幅な赤字予想が出れば、全体への影響も大きくなるため、決算発表が注目されます。

だたし、来期予想の方が重要で、懸念されるセクターで大幅な赤字予想が出れば、全体への影響も大きくなるため、決算発表が注目されます。

オリックスの企業業績・配当推移・優待（詳細解説）

NTT(日本電信電話)は、通信事業でお馴染みの企業です。国内では携帯・光回線のシェアが圧倒的で、海外拡大路線も打ち出しています。

東証一部上場企業で、国内主要株価指数「TOPIX(東証株価指数)」の他、日経平均株価(日経225)やJPX400(JPX日経インデックス400)にも採用される等、日本を代表する企業の一つです。

高配当株の一つとしても有名で、配当金だけでも「3%以上」の利回りがあります。

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2019年11月に株主優待の新設・株式分割(1株→2株)を発表し、さらに魅力的な利回り水準となりました。

→ 株式分割の意図・詳細

また、子会社に、NTTドコモやNTTデータ、NTTイントラマート等の有名企業を抱えています。

NTTの業績・配当推移・株主優待などの詳細・解説

JT(日本たばこ産業)は、たばこを主力事業として展開する企業です。昨今では、海外の大型企業のM&Aなどで海外展開に力を入れています。電子たばこの研究開発、また医薬品や食品など他事業にも精力的で、(参考：JTウェブサイト)

東証1部に上場する超大型企業で、TOPIXの構成比率で上位に位置する他、日経平均株価(日経225)やJPX日経インデックス400にも採用されています。

高配当株の一つとしても有名で、配当金だけでも「7%以上」の利回りがあり、株主優待と合わせると「8%以上」の利回りがあります。

JT(2914)の株主優待・配当｜今後の配当・業績は？

三菱商事(証券コード：8036)は、日本を代表する総合商社ですが、累進配当政策を掲げる高配当株としも有名です。

累進配当とは、配当金を維持、または増配する株主還元施策の事を言います。
→ 減配しないという事

三菱商事の中期経営計画で明確に「累進配当政策」を行う事を名言しています。

『中期経営戦略2018』において、株主還元は配当を基本とし、減配せずに利益成長に合わせて増配していく「累進配当」を方針として掲げました。

2019年度より開始された『中期経営戦略2021』においても、「累進配当」の方針を継続致します。

引用元：配当情報｜三菱商事

東証1部に上場する超大型企業で、TOPIXの構成比率で上位に位置する他、日経平均株価(日経225)やJPX日経インデックス400にも採用されています。

累進配当政策を掲げているだけでも十分魅力的ですが、2020年5月現在、配当利回りが「5.92%」もあります。

ソフトバンク(証券コード：9434)は、ご存知「ソフトバンクグループ(9984)」の中核をなす携帯事業を手がける企業です。

携帯電話のシェアは、NTTドコモ・KDDIに次ぐ「国内3位」で、昨今はPayPay（ペイペイ）などキャッシュレス事業にも力を入れています。

各企業が決算・配当予想を出せない中、「配当：年間86円」と増配予想を出しています。

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上場以来、3期連続の増配となっています。

ただし、同じ情報・通信セクターの「NTTドコモ」や「KDDI」と比較すると、有利子負債が多く、自己資本比率が低めです。そのため、景気悪化局面では売られることも多く、安定感を求めるのであれば「NTTドコモ・KDDI」の方が無難です。

NTTドコモは、NTTにTOBされ「上場廃止」となります。

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ポイント購入ですし、ソフトバンクGとの親子関係もあるので、アグレッシブにソフトバンクを購入しました。

NTTドコモ(証券コード：9437)は、NTTグループの携帯通信会社で、国内シェアは4割程度で、KDDI・ソフトバンクを抑えてシェア1位。

ただし、昨今は、競争激化により、dカードやdポイント、d払いなどの金融・キャッシュレス分野に力を入れています。

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私も、dカード・d払いなどで「dポイント」を貯めて、日興フロッギーでの高配当株投資の原資としています。

各企業が決算・配当予想を出せない中「配当：年間120円」と、前年度と同水準の配当予想を出しています。

先に解説した「ソフトバンク（9434）」と比較すると、有利子負債が少なく、自己資本比率が高いため、景気悪化局面でも「安定感」が期待できます。

三井住友フィナンシャルグループも累進配当政策を打ち出している高配当銘柄として、フロッギーのポートフォリオに入れておきたい銘柄でした。

しかし、残念ながら、SMBC日興証券の親会社が三井住友フィナンシャルグループであるため、自己売買に当たる同株は「フロッギー（キンカブ）」の対象外でした。

三井住友フィナンシャルグループ（証券コード：8316）については当社の親会社の株式であるため、キンカブの対象銘柄となることは残念ながらないと思われます。（自己売買にあたるため）

引用元：SMBC日興証券-チャットサポート

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累進配当政策を明言しており、利回り6%超の美味しい銘柄がですが、フロッギーでの購入・保有は諦めます。。