JPX400(JPX日経インデックス400)とは？指数の特徴や構成銘柄、入れ替え時期、連動ETFや投資信託(インデックスファンド)等を解説

2020 10/12

2020.10.12

JPX400(正式名称：JPX日経インデックス40)は、日本国内の株式市場の動向を表す株価指数の１つです。収益性の高い企業群から構成されており、ニッセイJPX日経400インデックスファンド等のインデックスファンドやETFのベンチマークに採用されています。

本ページでは、JPX400の特徴や構成銘柄、入れ替え時期、また日本の代表的な株価指数「TOPIX」との比較を行います。さらに、JPX400と同等の投資パフォーマンスを上げることが期待されるインデックスファンドやETF、そのお得な購入先などを解説していきます。

JPX日経インデックス400(JPX400)とは？

JPX日経インデックス400(JPX400)とは、日本取引所グループが算出する時価総額加重型の株価指数で、営業利益やROE(株主資本利益率)など財務指標を基に選定された400銘柄から構成されています。年1回(8月)、組み入れ銘柄が変更されます。

銘柄の選定方法

はじめに、JPX400に採用される銘柄の選定方法を解説していきます。選定方法の大まかな流れは、以下のようになっています。東証に上場している全3,500銘柄程度から、後述するスクリーニングやスコアリングにより、400銘柄を選定します。

JPX400採用銘柄の選定方法

スクリーニング

はじめに、東証証券取引所に上場する(東証1・2部、マザーズ、JASDAQ)全ての銘柄3,500銘柄程度から、「適格基準」と「市場流動性指標」を考慮したスクリーニングにより、1,000銘柄程度を選びます。

適格基準、および市場流動性指標は、以下のようになっています。適正基準により、債務超過や赤字企業を排除し、市場流動性指標により売買代金や時価総額を考慮します。

適正基準によるスクリーニング

上場後3年未満（テクニカル上場を除く）

過去3期いずれかの期で債務超過

過去3期すべての期で営業赤字

過去3期すべての期で最終赤字

整理銘柄等に該当

市場流動性指標によるスクリーニング

直近3年間の売買代金

選定基準日時点における時価総額

日本取引所ホームページより抜粋

スコアリング

スクリーニング後に残った1,000銘柄を、定量的・定性的な面からスコアリングし、上位400銘柄をJPX400の採用銘柄とします。

定量的なスコアリングには、ROE・累積営業利益・時価総額の3つの指標を用いてスコアリングします。基本的に、株主資本あたりの利益が高い企業など、株主にとって魅力的な企業がハイスコアとなります。実際のスコアリングは、以下のように行われます。

各3項目にかかる順位に応じたスコアを付与します（1位：1000点～1000位：1点）。その後、各3項目のウェイトを加味した合計点によって総合スコア付けを行います。（ROEと営業利益はスコア付けに際しての取扱いあり）

3年平均ROE：40%

3年累積営業利益：40%

選定基準日時点における時価総額：20%

日本取引所ホームページより抜粋

また、コーポレートガバナンスなどの定性評価により加点していきます。ただし、定量評価のみによって選定された銘柄との違いが、最大でも10銘柄程度になるような規模の加点にします。これは、定量的な分析結果を尊重するためです。

定性的な要素による加点

独立した社外取締役の選任（2人以上）

IFRS採用（ピュアIFRSを想定）または採用を決定。

決算情報英文資料のTDnet（英文資料配信サービス）を通じた開示

日本取引所ホームページより抜粋

二つのスコアリング後、スコア上位の400銘柄が、選定銘柄となります。

バッファールール

上で解説した方法で選定される400銘柄ですが、バッファー・ルールにより前年度の採用銘柄が優先されます。バファールールでは、前年度の採用銘柄は、スコアリングで440位以内であれば自動的にJPX400に採用されます。

入れ替え時期

次に、JPX400の銘柄入れ替え時期について解説していきます。

JPX400の選定銘柄の入れ替えは、年1回(8月)です。具体的には、選定銘柄の発表が8月の第5営業日で、実施が8月の末となります。銘柄の選定方法が比較的、機械的に決まるため、各証券会社などの採用銘柄予想の的中率は高めとなっています。

そのため、新たな採用銘柄などを予想して、発表日までに仕込んでおくコバンザメ投資などを行っている方もいるようです。

組み入れ銘柄と構成比

JPX400にどのような銘柄で構成されているのか？を見ていきます。構成銘柄の組入上位銘柄の顔ぶれを見ると、トヨタやホンダなどのグロバール自動車企業、また国内の大手メガバンクなどTOPIXの上位銘柄、またファナックなど日経平均株価の上位銘柄が入っています。

JPX400の構成上位銘柄とその比率：

銘柄	構成比	業種(セクター)
三菱UFJフィナンシャル・グループ	1.83%	銀行業
三井住友フィナンシャルグループ	1.78%	銀行業
みずほフィナンシャルグループ	1.68%	銀行業
ホンダ	1.64%	輸送用機器
トヨタ自動車	1.48%	輸送用機器
ファナック	1.40%	電気機器
ソフトバンクグループ	1.35%	情報・通信業
日本電信電話	1.32%	情報・通信業
キーエンス	1.24%	電気機器
武田薬品	1.23%	医薬品

業種(セクター)別構成比

次に、業種別の構成比を見てみます。構成上位銘柄を見てもわかるように、輸送用機器や銀行業、電気通信などの割合が高くなっています。TOPIXの業種別構成比とかなり似ていますが、電気機器・医薬・陸運セクターの割合が、TOPIXと比べて、若干高めとなっています。

JPX400の業種別構成比:

業種(セクター)	日経平均株価	TOPIX
電気機器	13.62%	12.53%
輸送用機器	8.34%	9.29%
銀行	8.06%	8.40%
化学	7.38%	6.64%
情報・通信	6.73%	7.65%
医薬品	5.90%	4.74%
機械	5.42%	5.12%
陸運業	4.90%	1.56%
卸売業	4.75%	4.42%
小売業	4.28%	4.39%
その他	20.34%	40.08%

参考 TOPIXや日経平均株価の特徴や構成比率は、以下をご参照ください。

JPX400をベンチマークとするインデックスファンド

次に、JPX400と同等の投資成果を上げることを目的とする投資信託(インデックスファンド)を紹介していきます。下表のような商品がありますが、超低コストで国内株式市場に分散投資が行えます。

JPX400型インデックスファンド一覧・比較

ファンドシリーズ	信託報酬(税抜)
ニッセイJPX日経400インデックスファンド	0.195%
iFree JPX日経400インデックス	0.205%
SMT JPX日経インデックス400・オープン	0.370%
野村インデックスファンド・JPX日経400	0.400%
eMAXIS JPX日経400インデックス	0.400%

ニッセイJPX日経400インデックスファンドが、iFree JPX日経400インデックス等を凌ぎ、最安コストとなっています。いずれのファンドも手数料無料(ノーロード)で購入できます。ただし、ニッセイTOPIXインデックスファンドやeMAXIS Slim国内株式インデックス、たわらノーロードTOPIXの方が、分散性にも優れているので、個人的には、こちらを利用しています。

コストは投資家への確実なマイナスリターンとなりパフォーマンスを悪化させるので、ベンチマークが同じインデックスファンドの場合、コストの安いファンドを選ぶことが重要です。以下、購入・保有がさらにお得になる証券会社について解説します。

お得な購入先は？SBI証券？楽天証券？

インデックスファンド等の投資信託は、SBI証券や楽天証券、auカブコム証券、松井証券、マネックス証券、フィデリティ証券などから購入可能です。

購入手数料は、ネット証券では無料なので差がつきません。しかし、各ネット証券で行われている「ポイント還元プログラム」に違いがあります。

ポイント還元プログラムとは、投資信託(ファンド)の保有額に応じてポイント還元されるサービスです。ポイントは、現金などに交換できるため、ポイント還元率の高いネット証券でファンドを購入することで、お得にファンドを保有することができます。

以下の表は、ネット証券のポイントプログラムの比較を行ったものです。結論から言うと、SBI証券の投信マイレージが還元率が良く利便性が高いと言えます。

証券会社	還元率	特徴
SBI証券	年率0.1% （最大：年率0.24%）	保有額1,000万円以上で還元率2倍一部ファンドは年率0.05%の還元率
SMBC日興証券	キャンペーンでANAマイルやdポイント	ANA：最大6万マイル dポイント：最大1万pt ⇒ キャンペーン詳細
楽天証券	残高10万円毎に月4ポイント（最大：年率0.048%）	ポイント除外ファンドが少ない還元率は少ない
マネックス証券	月平均保有額の年率0.08% （最大：年率0.08%）	低コストのインデックスファンドはポイント除外
カブドットコム証券	月平均保有額100万円につき1ポイント（最大：年率0.24%）	月平均保有額が3000万円以上でポイント2倍多数のポイント集計除外ファンド

SBI証券であれば、最大0.24%(年率)のポイント還元が受けられます。他ネット証券もポイント還元がありますが、還元率の高さや利便性を考えるとSBI証券がおトクです。例えば、1,000万円分保有している場合、年間(最大)24,000円のキャッシュバックがあります。

参考 SBI証券の詳細確認や口座開設(無料)は、以下の公式ページから行えます。今なら口座開設キャンペーンで最大10万円がもらえます。(8月31日まで)

⇒ SBI証券の詳細確認・口座開設(無料)

また、SBI証券のメリットや投資信託の購入先の比較などは、以下をご参照ください。

投資信託購入のオススメ証券会社は？選ぶポイントや比較ランキング

JPX400型ETFの比較・一覧

JPX400をベンチマークとするETFには、下表のようなものがあります。ETFということで、インデックスファンドよりも信託報酬が安い点が特徴です。

JPX400型ETF一覧・比較

証券コード	銘柄名(コード)	信託報酬 (経費率)
1593	MAXIS JPX日経インデックス400上場投信	0.078%
1364	iシェアーズJPX日経400ETF	0.170%
1474	DIAM ETF JPX日経400	0.170%
1591	JPX日経インデックス400連動型上場投信	0.200%
1592	上場インデックスファンドJPX日経インデックス400	0.100%
1599	ダイワ上場投信JPX日経400	0.180%

最安はMAXIS JPX日経インデックス400上場投信(1593)です。

このETFは信託報酬が安いだけでなく「楽天証券」で売買手数料無料で取引できる点も魅力の一つです。

MAXIS JPX日経インデックス400上場投信(1593)

MAXIS JPX日経インデックス400上場投信(証券コード：1593)は、JPX日経インデックス400をベンチマークとするETFで、高い利益水準の企業400社から構成されています。

[box06 title=”MAXIS JPX日経インデックス400上場投信のデータ・まとめ”]

ベンチマーク：JPX400
売買手数料：楽天証券なら売買手数料無料
信託報酬(税抜)：年率0.078%
売買単位：1株
最低購入価格：13,900円(2017/4/3時点)
決算：年2回（1月・7月の各8日）
償還日：無期限（設定日：（2014年2月5日）

[/box06]

[ac-box01 title=”MAXIS JPX日経インデックス400上場投信の詳細をチェック”]

コスト：売買手数料・信託報酬

本ETFの売買手数料は、通常国内株式同様の売買手数料がかかりますが、楽天証券であれば、売買手数料無料で取引できます。

また、ETF保有時にかかる手数料「信託報酬」は、年率0.078%(税抜)と超低コストとなっています。

[jin-fusen2 text=”MAXIS JPX日経インデックス400上場投信(1593)の手数料”]

項目	手数料が発生するタイミング	手数料(税抜)
売買手数料	ETF売買時	国内株式同様の手数料
信託報酬	ETF保有時	年率0.078%

分配金(配当金)とその税金

本ETFの決算は年2回(1月・7月)です。

直近2年の分配金は、下表のように推移しています。直近の分配金は、1口あたり108円なっています。本ETFは、売買手数料無料なので、分配金の再投資もやりやすい点が特徴です。

[jin-fusen2 text=”MAXIS JPX日経インデックス400上場投信(1593)の分配金推移”]

決算月	分配金 (100口あたり)
2017年1月	108円
2016年7月	90円
2016年1月	107円
2015年7月	141円

パフォーマンス・利回り

これまでの本ETFのパフォーマンスは、以下のようになっています。

期間(直近)	パフォーマンス
1ヶ月	0.82%
3ヶ月	4.47%
6ヶ月	16.03%
1年	19.38%
3年	32.69%
設定来	38.41%

構成銘柄の比率は？

構成銘柄の組入上位銘柄(下表参照)の顔ぶれを見ると、トヨタやホンダなど世界で活躍する自動車メーカー、また三菱UFJやみずほ等、大手メガバンク勢が上位を占めています。

[jin-fusen2 text=”MAXIS JPX日経インデックス400上場投信(1593)の構成銘柄比率”]

銘柄	構成比	業種(セクター)
三菱UFJフィナンシャル・グループ	1.9%	銀行業
三井住友フィナンシャルグループ	1.9%	銀行業
ホンダ	1.7%	輸送用機器
みずほフィナンシャルグループ	1.7%	銀行業
トヨタ自動車	1.5%	輸送用機器
ソフトバンクグループ	1.4%	情報・通信業
ファナック	1.4%	電気機器
日本電信電話	1.3%	情報・通信業
武田薬品	1.2%	医薬品
キーエンス	1.2%	電気機器