SPDR S&P500 ETF(1557)は、アメリカの主要企業に投資することを目的としたETFです。
最大の魅力は、信託報酬の安さ(年率0.0945%)と売買手数料です。
ETFでありながら、auカブコム証券であれば手数料無料で取引が行えます。
本ページでは、SPDR S&P500 ETF(証券コード：1557)の特徴や構成銘柄、手数料、また他ETFとの比較、さらにETFの少し複雑な分配金の税金などについても解説していきます。
SPDR S&P500 ETF(1557)とは？
SPDR S&P500 ETF(1557)は、米国株式市場への投資を目的としたETFです。S&P500をベンチマークしており、アップルやマイクロソフトなど米国の500銘柄から構成されています。フリーETFの1つで、手数料の安さが魅力です。
コスト：売買手数料・信託報酬
本ETFの売買手数料は、通常国内株式同様の売買手数料がかかりますが、auカブコム証券であれば、売買手数料無料で取引できます。また、ETF保有時にかかる手数料「信託報酬」は、年率0.0945%(税抜)と0.1%を切る超低コストとなっています。
| 項目 | 手数料が発生する タイミング | 手数料(税抜) |
|---|---|---|
| 売買手数料 | ETF売買時 | 国内株式同様の手数料 ＊auカブコム証券なら無料(フリーETF) |
| 信託報酬 | ETF保有時 | 年率0.0945% |
分配金(配当金)とその税金
本ETFの決算は年4回(3月・6月・9月・12月)です。直近1年の分配金は、下表のように推移しています。直近の分配金は、1口あたり約1.33ドルとなっています。本ETFは、フリーETFになので、分配金の再投資もやりやすい点が特徴です。
| 基準日 | 分配金[米ドル] (1口あたり) |
|---|---|
| 2016年12月 | 1.33 |
| 2016年9月 | 1.08 |
| 2016年6月 | 1.08 |
| 2016年3月 | 1.05 |
また、本ETFは米国籍ETF(米国で運用されているETFが国内株式市場に上場している)なので、配当に対して米国で10%が課税されています。そのうえで、国内でも分配金に対して20%課税されています。
このように、日米で二重課税されているので、米国課税分は外国税額控除によって、確定申告時に国内の所得税の一部から還付することができます。本ETFを利用している方は、覚えておくと良いでしょう。
パフォーマンス・利回り
これまでの本ETFのパフォーマンスは、以下のようになっています。トランプ大統領の就任以降、堅調に推移している米国株式市場を受け、良好なパフォーマンスです。
| 期間(直近) | パフォーマンス |
|---|---|
| 1ヶ月 | 3.96% |
| 年初来 | 5.92% |
| 1年 | 24.76% |
| 3年 | 10.51% |
| 5年 | 13.85% |
| 10年 | 7.51% |
| 設定来 | 9.28% |
構成銘柄(米国株)の比率は？
次に、本ETFにどのような銘柄が組み込まれているか見ていきます。本ETFは、米国の代表的な株価指数「S&P500」をベンチマークとしており、約500銘柄から構成されています。
構成銘柄の上位10銘柄の構成比率は、以下のようになっています。
| 銘柄 | 構成比 | 業種(セクター) |
|---|---|---|
| アップル | 3.21% | テクノロジー |
| マイクロソフト | 2.51% | テクノロジー |
| エクソン・モービル | 1.94% | エネルギー |
| ジョンソン&ジョンソン | 1.63% | ヘルスケア |
| バークシャー・ハサウェイ | 1.61% | 金融 |
| JPモルガン・チェース | 1.60% | 金融 |
| アマゾン | 1.53% | 消費者サービス |
| ゼネラル・エレクトリック(GE) | 1.45% | 資本財 |
| 1.40% | 情報技術 | |
| AT&T | 1.36% | 電気通信 |
アップルやマイクロソフト、アマゾンなど全世界でも有名な企業が多く組み込まれています。また、バフェット氏率いるバークシャーもランクインしています。本ファンドを利用することで、有名経営者の企業や米国のグローバル企業に分散投資が行えることがわかります。
米国株ETFの比較
下表は、米国株式市場を投資対象とする低コストETFの手数料を比較した表です。本ETFの他にも国内ではなく米国ETFのiシェアーズS&P500ETF(IVV)やバンガード・S&P500ETF(VOO)等があります。本ETFは国内ETFの中では最安コストとなっています。さらに、売買手数料無料なので、初期コストも抑えることができます。
| 銘柄名(コード・ティッカー) | 信託報酬 (経費率) | ベンチマーク | 種類 |
|---|---|---|---|
| バンガード・S&P500ETF(VOO) | 0.03% | S&P500 | 米国ETF |
| バンガード・トータル・ストック・ マーケットETF(VTI) | 0.03% | CRSP USトータル・ マーケット・インデックス | 米国ETF |
| iシェアーズS&P500ETF(IVV) | 0.04% | S&P500 | 米国ETF |
| SPDR S&P500 ETF(1557) | 0.095% | S&P500 | 国内ETF |
| UBS ETF米国株(1393) | 0.14% | MSCI米国インデックス | 国内ETF |
| Simple-X NYダウ・ジョーンズ・ インデックス上場投信(1679) | 0.15% | NYダウ | 国内ETF |
| 上場インデックスファンド米国株式 (1547) | 0.16% | S&P500 | 国内ETF |
⇒ 米国・アメリカ株が投資対象のETFやインデックスファンドの比較・一覧
信託報酬などの投資コストは、我々投資家への確実なマイナスリターンとなり、投資パフォーマンスを悪化させます。そのため、本ファンドのように、コストの安いファンドを選ぶことが、パフォーマンス向上のために重要です。
ただし、バンガード・トータル・ストック・マーケットETF(VTI)やバンガードS&P500ETF(VOO)等の超低コストのバンガードETFがありますが、これらは米国株式市場に上場するETFなので、国内ETFが良い方は、本ETFが良いでしょう。
自動積立・分配金の再投資がしたい場合
ETFの場合、購入時の注文を株価ベースで行なわなくてはいけなかったり、分配金の再投資を自分でやらなくてはいけない等、少々面倒な部分があります。
そこで、便利なのがインデックスファンドです。分配金の自動再投資や自動積立、金額ベースでのファンドの購入などを行なうことができます。下表は、米国株市場への投資を目的としたインデックスファンドの手数料比較表です。
| ファンド名 | 信託報酬(税抜) | ベンチマーク |
|---|---|---|
| SBI・バンガード・S&P500インデックスファンド | 0.09264% | S&P500 |
| eMAXIS Slim米国株式(S&P500) | 0.16% | S&P500 |
| 楽天・全米株式インデックス・ ファンド | 0.17% | CRSP USトータル・マーケット・インデックス |
| iFree S&P500インデックス | 0.225% | S&P500 |
| iFree NYダウインデックス | 0.225% | NYダウ |
| たわらノーロードNYダウ | 0.225% | NYダウ |
| 米国株式インデックス・ファンド | 0.45% | S&P500 |
| SMTダウジョーンズ・インデックス・オープン | 0.50% | NYダウ |
| SMT米国株配当貴族インデックス・オープン | 0.55% | S&P500配当貴族指数 |
| 野村インデックスファンド・米国株式配当貴族 | 0.50% | S&P500配当貴族指数 |
| i-mizuho米国株式インデックス | 0.57% | S&P500 |
| eMAXIS NYダウインデックス | 0.60% | NYダウ |
購入手数料は全て無料ですが、ファンド保有時かかる手数料「信託報酬」が若干高めです。ただ、eMAXIS Slim米国株式(S&P500)は十分安く、金額ベースの購入や小額自動積立など使い勝手も良いので、これらを選んでも良いでしょう。
分散性を高めたい場合
本ETFの投資対象は米国株式市場のみですが、米国だけでなくヨーロッパや太平洋地域の株式に広く分散投資を行いたい方は、MAXIS海外株式(MSCIコクサイ)上場投信(1550)が注目です。信託報酬0.25%で、本ETF同様、auカブコム証券で売買手数料無料で取引ができます。
だたし、ニッセイ外国株式インデックスファンドやiFree外国株式インデックスなどのインデックスファンドも、信託報酬0.2%台で米国を含む20カ国以上の先進国株式市場へ分散投資が行えます。
また、円高・円安など為替変動リスクを抑えたい方は、たわらノーロード先進国株式(為替ヘッジあり)も選択肢の１つになるかもしれません。
まとめ・評価
本ETFのデータをまとめると、以下のようになっています。年率0.1%以下の手数料で米国のグローバル企業に投資を行うことができます。また、auカブコム証券であれば手数料無料(フリーETF)で取引できる点が魅力です。
- ベンチマーク：S&P500
- 売買手数料：auカブコム証券なら売買手数料無料
- 信託報酬(税抜)：年率0.0945%
- 決算：年4回（3月・6月・9月・12月）
- 償還日：無期限（設定日：1993年1月22日）
購入先は迷わずauカブコム証券で！
本ETFは、通常、国内株式を売買する時と同様の売買手数料がかかります。しかし、auカブコム証券であれば、無条件で売買手数料が無料(フリーETF)になります。
そのため、本ETFを取引する場合、auカブコム証券がオススメです。私自身も株式売買手数料のフリーETFのため、auカブコム証券の口座を開設しました。
SPDR S&P500 ETF（1557）の分配金・配当金の課税法と確定申告
SPDR S&P500 ETFの分配金に対する課税は、本ETFが国内ETF（東証に上場しているETF）であることと、米国籍ETFであることから少々複雑です。以下、本ETFに対する課税システムを解説します。
米国籍ETFなので、米国で10％の税率で源泉徴収される
本ETFは米国籍のETFであるため、米国で、10%の税率（日米租税条約に基づく軽減税率）で源泉徴収されます。しかし、後述するように、確定申告することで一部戻ります。
１口あたり1ドルの分配金を100口保有していた場合、10ドルの税金を米国に納めることになります。
- 分配金：1ドル（1口あたりの分配金）×100（保有口数）= 100ドル
- 米国での源泉徴収：100ドル × 0.1 = 10ドル
日本の分配金にかかる20.315%も源泉徴収される
日本国内の税法に基づき、米国での源泉徴収後、以下の比率で分配金に課税されます。
- 所得税：15.315%（復興特別所得税を含む）
- 住民税：5%
つまり、先ほどの例と同様に考えると（1口1ドルの分配金を100口保有、為替レートは120円とする）、すでに米国で課税された90ドル（10800円）から、以下のように所得税・住民税が引かれることになります。
所得税：10800円×0.15315 = 1654円
住民税：10800円×0.05 = 540円
つまり最終的に、我々が受け取ることができる金額は、8606円（= 10800円 – 2194円）となります。
確定申告で米国での課税が一部戻る
1.と2.を見ても分かるように、我々は日米の両方で税金を払っています。これは二重課税の対象となるため、確定申告により、外国税額控除を受けることが出来ます。外国税額控除を行うことで、一定額を所得税額から差し引くことが出来ます。
米国ETF分配金の課税システムのおさらい
日本の証券会社で米国ETFを保有している場合、その分配金の課税は下図のような流れで行われます。はじめに、米国内で税率10%で課税されます。また、10%税引された金額から、日本でさらに税率20.315（所得税：15.315%、住民税：5%）で課税されます。
外国税額控除
上の例のように、外国税額控除は、海外・日本における二重課税分を調整するための制度です。しかし、外国税額控除といっても外国で払った税金が全て返ってくるわけではありません。以下、外国税額控除額の計算方法を解説します。
外国税額控除の計算方法
外国税額控除額は、その税額が所得税の控除限度額の限度額を超えるか、否かによってその額が変わります。所得税の控除限度額の限度額は、以下の計算式によって決まります。
所得税の控除限度額
引用元：国税庁-No.1240 居住者に係る外国税額控除
＝その年分の所得税の額×（その年分の国外所得金額/その年分の所得総額）
1年間におさめる所得税の国外分が多くなればなるほど、控除限度額は大きくなります。
次に、実際の控除額について解説します。外国所得税額が、先に求めた所得税の控除限度額を上回るか、否かによってその税額が変わります。
- 外国所得税の額が所得税の控除限度額に下回る場合
（外国所得税額 < 所得税の控除限度額） ⇒ 外国税額控除額は、外国所得税の額となります。 - 外国所得税の額が所得税の控除限度額を上回る場合
（外国所得税額 > 所得税の控除限度額）
⇒ 外国税額控除額は、次の1又は2のいずれか少ない方の金額と所得税の控除限度額の合計額となります。- 控除対象外国所得税の額から所得税の控除限度額を引いた残額
- 次の式から計算した復興特別所得税の控除限度額
復興特別所得税の控除限度額＝その年分の復興特別所得税額×（その年分の国外所得金額/その年分の所得総額）＊復興特別所得税率は、原則、各年分の基準所得税額の2.1％となります。
最新および正確な外国税額控除に関しては、以下の国税庁HPをご覧ください。
