ニッセイJPX日経400インデックスファンドの評価は？評判や口コミ、実質コストをブログで解説

本記事では、ニッセイJPX日経400インデックスファンドの特徴や構成銘柄、手数料、また他の日本株式への投資を目的としたインデックスファンド・ETFとの比較などを行います。

ニッセイJPX日経400インデックスファンドとは？

ニッセイJPX日経400インデックスファンドは、国内株式市場への分散投資を目的としたインデックスファンドです。JPX日経インデックス400をベンチマークとしており、トヨタやホンダなどの大手自動車メーカー、また大手メガバンクなど、高い利益水準(高ROE)の企業400社から構成されています。

ニッセイインデックスシリーズのファンドの1つで、手数料の安さが特徴です。

購入手数料・信託報酬(実質コスト)

本ファンドの購入手数料および売却時の手数料は、いずれも無料です。また、ファンド保有時にかかる手数料「信託報酬」は、年率0.195%(税抜)となっています。

項目	手数料が発生する タイミング	手数料
購入手数料	ファンド購入時	無料
信託財産留保額	ファンド売却時	無料
信託報酬(税抜)	ファンド保有時	年率0.195%

実質コスト(信託報酬＋保管費用など)は年率0.33%となっています(参照)。信託報酬0.195%とずいぶん乖離しているように見えますが、この数字は2017年1月発表の結果となっており、ファンドの信託報酬が0.31%だった期間が相当分含まれています。

そのため、手数料引き下げ後(信託報酬：0.31% → 0.195%)の実質コストは、次回決算以降に分かると思われます。いずれにしても、前回決算を見る限り、信託報酬と実質コストは、それほど大きな乖離は無いようです。

また、本ファンドは、SBI証券や楽天証券の保有でポイント還元サービスが受けられます。ポイント還元率は、SBI証券の方が高く、年率0.05%のポイント(現金にも交換可能)還元が受けらます。そのため、SBI証券での購入・保有がお得です。

組み入れ銘柄と構成比

次に、本ファンドがどのような銘柄で構成されているのか？を見ていきます。

構成銘柄の組入上位銘柄(下表参照)の顔ぶれを見ると、トヨタやホンダなど世界で活躍する自動車メーカー、また三菱UFJやみずほ等、大手メガバンク勢が上位を占めています。

銘柄	構成比	業種(セクター)
三菱UFJフィナンシャル・グループ	1.9%	銀行業
三井住友フィナンシャルグループ	1.9%	銀行業
ホンダ	1.7%	輸送用機器
みずほフィナンシャルグループ	1.7%	銀行業
トヨタ自動車	1.6%	輸送用機器
ソフトバンクグループ	1.4%	情報・通信業
ファナック	1.4%	電気機器
日本電信電話	1.3%	情報・通信業
武田薬品	1.2%	医薬品
NTTドコモ	1.2%	情報・通信業

分配金・利回り

本ファンドの決算は年1回(11月)行われます。これまで分配金の発生はありません。分配金が出てしまうと、分配金への課税分(約20%)投資パフォーマンスが悪化するので、ファンド内への再投資が、我々ファンド購入者には嬉しいですね。

長期投資を行う場合、効率的な資産運用のため、分配金が出た場合でもファンドへ再投資することが重要です。SBI証券など証券会社の注文時に「分配金再投資コース」を選ぶことで、自動再投資ができます。

また、これまでの本ファンドのパフォーマンスは、以下のようになっています。トランプ大統領の就任以降、再び円安傾向が強まったこと等もあり、良好なパフォーマンスです。

期間(直近)	ファンド	ベンチマーク
1ヶ月	0.8%	0.8%
3ヶ月	4.5%	4.5%
6ヶ月	16.0%	16.1%
1年	19.2%	19.6%
設定来	8.6%	10.5%

ちなみに、本ファンドのパフォーマンスがベンチマークよりも若干悪い理由のは、ファンドの成績が手数料(信託報酬)を差し引いた後の結果となっているためです。ただし、手数料が安いため、そこまで乖離はしていません。手数料の大事さがわかりますね。

積立NISA(つみたてニーサ)でも運用可能

本ファンドは、2018年1月からスタートする新たな小額非課税制度「積立NISA」でも運用可能です。非課税期間が現行NISAと比べて4倍の20年間となるので、積立を長期投資で行なう方には、嬉しい新制度です。

日本株ファンドの比較

本ファンド最大の特徴は、国内最安水準の手数料で国内株式市場(JPX400がベンチマーク)へ投資ができるという点です。下表は、JPX400を投資対象とするファンドの手数料を比較した表です。

本ファンドの他にもiFree JPX日経400インデックスやSMT JPX日経インデックス400・オープンなどがありますが、本ファンドの信託報酬が最も安くなっています。

ファンドシリーズ	信託報酬(税抜)
ニッセイJPX日経400インデックスファンド	0.195%
iFree JPX日経400インデックス	0.205%
SMT JPX日経インデックス400・オープン	0.370%
野村インデックスファンド・JPX日経400	0.400%
eMAXIS JPX日経400インデックス	0.400%

また、上述のように、本ファンドはSBI証券の保有で0.05%(年率)のポイント還元(投信マイレージ)が受けられるので、SBI証券で保有すれば、実質0.13%(=0.18%-0.05%)の信託報酬で保有が可能です。

ただし、TOPIXをベンチマークとするインデックスファンドの方が、構成銘柄数(約1,900銘柄)が多くなっています。ニッセイTOPIXインデックスファンド(信託報酬：0.18%)やeMAXIS Slim国内株式インデックス(同：0.18%)、たわらノーロードTOPIXなど低コストファンドもあるので、分散性を高めたい方は、これらも検討すると良いでしょう。

ちなみに国内ETFの場合、iシェアーズTOPIX ETF(1475)やMAXISトピックス上場投信(1348)、MAXIS JPX日経インデックス400上場投信(1593)など信託報酬が0.1%を切る商品もあるので、利便性よりも手数料の安さにこだわる方は、これらの銘柄の利用を検討しても良いかもしれません。

証券コード	銘柄名(コード)	信託報酬 (経費率)
1475	iシェアーズTOPIX ETF	0.06%
1348	MAXISトピックス上場投信	0.078%
1308	上場インデックスファンドTOPIX	0.095%
1305	ダイワ上場投信トピックス	0.15%
1306	野村 TOPIX連動型上場投信	0.16%

個人的には、金額ベースでの購入がきたり、毎月自動積立や分配金の自動再投資ができるなど利便性の高いインデックスファンドの方が、ETFよりも初心者向きだと思います。

分散性を高めたい場合

長期の安定した資産運用のためには、投資対象の分散などの分散投資が重要です。本ファンドは国内の株式市場を投資対象としていますが、国内だけでなく外国の株式市場への投資を行いたい方は、ニッセイ外国株式インデックスファンドやeMAXIS Slim先進国株式インデックスが注目です。信託報酬0.20%で、米国や欧州など20カ国以上の先進国株式に分散投資が行えます。

また、先進国だけでなく新興国の株式市場へ投資をしたいという方はiFree新興国株式インデックスの新興国株式クラスのファンド、またはバンガード・トータル・ワールド・ストックETF(VT)や三井住友・DC全海外株式インデックスファンドなどなどが注目です。信託報酬0.1%〜0.2%で40カ国以上の先進国・新興国に分散投資が行えます。

また、株式市場だけでなく、債券や不動産市場にも投資を行いたい方はeMAXIS Slimバランス(8資産均等型)やiFree 8資産バランスなどのバランスファンドも便利です。

【まとめ】ニッセイJPX日経400インデックスファンドの評価

本ファンドのデータをまとめると、以下のようになっています。なんといっても、最大の特徴は手数料の安さです。
年率0.1%台で日本を代表する高収益企業400銘柄に分散投資を行うことができます。

そもそも「JPX400（JPX日経インデックス400）」とは？

JPX400（JPX日経インデックス400）の銘柄の選定方法

選定方法の大まかな流れは、以下のようになっています。

東証に上場している全3,500銘柄程度から、後述するスクリーニングやスコアリングにより、400銘柄を選定します。

スクリーニング

はじめに、東証証券取引所に上場する(東証1・2部、マザーズ、JASDAQ)全ての銘柄3,500銘柄程度から、「適格基準」と「市場流動性指標」を考慮したスクリーニングにより、1,000銘柄程度を選びます。

適格基準、および市場流動性指標は、以下のようになっています。適正基準により、債務超過や赤字企業を排除し、市場流動性指標により売買代金や時価総額を考慮します。

適正基準によるスクリーニング

・上場後3年未満（テクニカル上場を除く）
・過去3期いずれかの期で債務超過
・過去3期すべての期で営業赤字
・過去3期すべての期で最終赤字
・整理銘柄等に該当

市場流動性指標によるスクリーニング

・直近3年間の売買代金
・選定基準日時点における時価総額

引用元：日本取引所ホームページ

スコアリング

スクリーニング後に残った1,000銘柄を、定量的・定性的な面からスコアリングし、上位400銘柄をJPX400の採用銘柄とします。

定量的なスコアリングには、ROE・累積営業利益・時価総額の3つの指標を用いてスコアリングします。基本的に、株主資本あたりの利益が高い企業など、株主にとって魅力的な企業がハイスコアとなります。実際のスコアリングは、以下のように行われます。

各3項目にかかる順位に応じたスコアを付与します（1位：1000点～1000位：1点）。その後、各3項目のウェイトを加味した合計点によって総合スコア付けを行います。（ROEと営業利益はスコア付けに際しての取扱いあり）

3年平均ROE：40%

3年累積営業利益：40%

選定基準日時点における時価総額：20%

引用元：日本取引所ホームページ

また、コーポレートガバナンスなどの定性評価により加点していきます。ただし、定量評価のみによって選定された銘柄との違いが、最大でも10銘柄程度になるような規模の加点にします。これは、定量的な分析結果を尊重するためです。

定性的な要素による加点

・独立した社外取締役の選任（2人以上）
・IFRS採用（ピュアIFRSを想定）または採用を決定。
・決算情報英文資料のTDnet（英文資料配信サービス）を通じた開示

引用元：日本取引所ホームページ

二つのスコアリング後、スコア上位の400銘柄が、選定銘柄となります。

バッファールール

上で解説した方法で選定される400銘柄ですが、バッファー・ルールにより前年度の採用銘柄が優先されます。バファールールでは、前年度の採用銘柄は、スコアリングで440位以内であれば自動的にJPX400に採用されます。

JPX400の銘柄「入れ替え時期」

次に、JPX400の銘柄入れ替え時期について解説していきます。

JPX400の選定銘柄の入れ替えは、年1回(8月)です。具体的には、選定銘柄の発表が8月の第5営業日で、実施が8月の末となります。銘柄の選定方法が比較的、機械的に決まるため、各証券会社などの採用銘柄予想の的中率は高めとなっています。

そのため、新たな採用銘柄などを予想して、発表日までに仕込んでおくコバンザメ投資などを行っている方もいるようです。

JPX400の組み入れ銘柄と構成比

構成銘柄の組入上位銘柄の顔ぶれを見ると、トヨタやホンダなどのグロバール自動車企業、また国内の大手メガバンクなどTOPIXの上位銘柄、またファナックなど日経平均株価の上位銘柄が入っています。

銘柄	構成比	業種(セクター)
三菱UFJフィナンシャル・グループ	1.83%	銀行業
三井住友フィナンシャルグループ	1.78%	銀行業
みずほフィナンシャルグループ	1.68%	銀行業
ホンダ	1.64%	輸送用機器
トヨタ自動車	1.48%	輸送用機器
ファナック	1.40%	電気機器
ソフトバンクグループ	1.35%	情報・通信業
日本電信電話	1.32%	情報・通信業
キーエンス	1.24%	電気機器
武田薬品	1.23%	医薬品

JPX400の業種(セクター)別構成比

構成上位銘柄を見てもわかるように、輸送用機器や銀行業、電気通信などの割合が高くなっています。

業種(セクター)	JPX400	TOPIX
電気機器	13.62%	12.53%
輸送用機器	8.34%	9.29%
銀行	8.06%	8.40%
化学	7.38%	6.64%
情報・通信	6.73%	7.65%
医薬品	5.90%	4.74%
機械	5.42%	5.12%
陸運業	4.90%	1.56%
卸売業	4.75%	4.42%
小売業	4.28%	4.39%
その他	20.34%	40.08%

TOPIXの業種別構成比とかなり似ていますが、電気機器・医薬・陸運セクターの割合が、TOPIXと比べて、若干高めとなっています。

JPX400型ETFの比較・一覧

JPX400をベンチマークとするETFには、下表のようなものがあります。

ETFということで、インデックスファンドよりも信託報酬が安い点が特徴です。

証券コード	銘柄名(コード)	信託報酬 (経費率)
1593	MAXIS JPX日経インデックス400上場投信	0.078%
1364	iシェアーズJPX日経400ETF	0.170%
1474	DIAM ETF JPX日経400	0.170%
1591	JPX日経インデックス400連動型上場投信	0.200%
1592	上場インデックスファンドJPX日経インデックス400	0.100%
1599	ダイワ上場投信JPX日経400	0.180%

最安はMAXIS JPX日経インデックス400上場投信(1593)です。

このETFは信託報酬が安いだけでなく「楽天証券」で売買手数料無料で取引できる点も魅力の一つです。

MAXIS JPX日経インデックス400上場投信(1593)

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お得な購入先(SBI証券？楽天証券？)

ニッセイJPX日経400インデックスファンドは、SBI証券や楽天証券などのネット証券で、購入手数料無料で取引・積立が可能です。